虫歯治療で抜いた神経再生、世界初の臨床研究へ

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虫歯の治療で抜いた歯の神経（歯髄）を、親知らずから取り出した細胞を移植して再生する世界初の臨床研究を国立長寿医療研究センター（愛知県）の中島美砂子部長らが今月内にも始める。

　細菌による虫歯再発や化膿かのうを防ぎ、歯の寿命を長くできると期待される。

　症状の重い虫歯の治療では、歯の中央部分に位置する歯髄をくりぬき、空間を金属などで補強する。周囲はセメントで固めるが、すき間から細菌が入り、虫歯が再発したり、歯の根もとが化膿したりすることも多い。抜歯に至る場合もある。

　臨床研究では、患者５人の、親知らずなど不要な歯から、歯髄の再生を促す細胞を採って培養。培養した細胞を、とどまらせる役割のたんぱく質とともに、歯髄の抜けた空間に注入する。犬の実験では２か月後に歯髄が回復。臨床研究では、同様の効果があるか、安全性と有効性を確認する。

（2013年4月20日 読売新聞）

シンポジウム:歯科・医科の連携確認 阪大で３００人が参加 ／大阪

毎日新聞　2013年04月12日　地方版

　シンポジウム「２１世紀の歯科医学がＱＯＬの向上に果たす役割とは？」が２日間にわたって大阪大学コンベンションセンターで開かれ、国内外の歯科医、専門家ら約３００人が参加した。歯周病が全身疾患につながることから歯科・医科の連携の重要性などを確認し合った。

　阪大大学院歯学研究科の林美加子教授が「歯科が未来に輝くために」と題して同科初の女性教授に就任した記念講演を行った。「削る・詰めるの従来治療から定期的な予防ケアに重点を移すべきだ」と呼びかけ、そのような日本の歯科医療が発展途上国にも好影響を及ぼすと説明した。

　このほか、講演やパネルディスカッションなどが行われ、鳥山佳則・社会保険診療報酬支払基金本部歯科専門役は「心臓、高血圧などさまざまな疾患に歯科がかかわる。高齢社会に向けて治療のモデル策定が必要」と提言。東京で約３０年開業している米国人のトム・ウォード歯科医は、医療費軽減のためにも「診断と治療は、別の医師が行った方がいい。予防処置の診療報酬引き上げを」と求めた。

　さらに今月就任したヘレン・ウェルトン国際歯科学研究学会長も基調講演を行い、「良好な口腔状態は、全身疾患のリスクを低下させる」と強調した。【嶋谷泰典】

歯科健診で児童虐待を発見 虫歯など糸口に

佐賀県歯科医師会（寺尾隆治会長）は、歯科健診を通じて児童虐待を発見するためのマニュアル本を作成した。暴力や育児放棄（ネグレクト）の影響が口内の傷や虫歯となって現れることから、歯科医に利用してもらい、早期発見につなげていく。

　子どもの歯科健診は、１歳半と３歳、就学後は毎年の実施が義務付けられており、潜在化しやすい虐待に気付く糸口として期待される。

　マニュアル本は、学校歯科医が中心となって１０００部作成。県内約４２０人の歯科医、約１２０人の歯科衛生士に配布する。内容は、虐待に気付くためのポイントや学校・行政に情報提供する際の方法など。虐待による口内の症状や子どもに現れる言動も詳しく紹介している。

　県によると、２０１１年度、児童相談所が確認した虐待件数は１２７件で、毎年増加傾向にある。歯科医師会は「これまでは、虐待の疑いがあっても各医師に対応を任せていた。マニュアルづくりをきっかけに、医師全員の意識を高めたい」としている。

2013年04月09日更新

お年寄りの口腔ケア支援 兵庫県、在宅歯科診療を推進

兵庫県は２０１３年度から、県歯科医師会（神戸市中央区）と連携して、医師が訪問診療する「在宅歯科診療」を推進する専門部署を同会に設ける。

　病気や障害などで通院できないお年寄りらが、口腔こうくうケア不足により、病状が悪化するケースが相次いでいることから、支援態勢を整えることにした。（東田陽介）

　県医務課によると、県内の歯科は１１年度末現在２９６６施設で、在宅診療を手がけるのはうち１割程度。持ち運びができる専門機器の調達や、歯科衛生士ら人材確保が課題になっているという。一方、在宅患者のうち、歯科診療が必要なのに、未受診者の割合は７割に達するという厚生労働省の調査（０８年）もある。

　お年寄りの生活の質向上のためには口腔ケアは欠かせない。口の中を清潔にしていないと、細菌が繁殖して肺炎につながったり、きちんと食べ物がかめなければ、消化不良や食欲減退を起こしたりと、命に関わる問題に発展する恐れがある。

　国は１０年から在宅歯科診療に取り組む自治体に補助を始め、１１年度時点で３２府県が機器貸し出しやＰＲ窓口の設置に取り組んでいる。県も地元歯科医師会の要望を受け、対応を決めた。

　新設するのは「在宅歯科連携室」で、県歯科医師会に委託し、設ける。同会の非常勤職員として歯科衛生士１人を配置し、在宅医療を行う歯科医の紹介や、電話で口腔ケアの指導などにあたる。

　また、県内の病院などに在宅診療の実施状況を調べて現状を把握する。県は職員の人件費やＰＲ費用などに約４００万円を計上した。県の担当者は「在宅医療の必要性は、高齢化社会の進展に伴い高まるので、早急に備えたい」としている。

（2013年4月1日 読売新聞）

インプラント 歯科医の教育の場確保を

あごの骨に金属を埋め込んで人工の歯を取り付けるインプラント治療で健康被害を訴えるトラブルが相次いでいることを受け安全対策を考えるフォーラムが開かれ、歯科医師への教育の場を確保していく重要性が確認されました。

インプラント治療は「自分の歯に近い感覚が取り戻せる」として普及が進む一方、一部の歯科医師の技術が不十分なことなどから、治療後しびれや痛みが残るなどのトラブルがあとを絶ちません。
都内で開かれたフォーラムには、治療に携わる歯科医師やメーカーの代表のほか、国の担当者らが出席しました。
まず患者の救済に取り組む高梨滋雄弁護士が講演し、トラブルの背景として、歯科医師に対してメーカーが行う講習が中心で、大学ではインプラントに関する教育がほとんど行われてこなかった問題点などを指摘しました。
これを受けて出席者が意見を交わし、現在、複数の学会が協力して標準的な治療のルールを定めた指針の策定が進められていることが紹介されたほか、大学や学会、メーカーが連携して歯科医師への十分な教育の場を確保していくことなどを確認しました。
一方、学会などに所属しない歯科医師の水準をどう高めていくかといった課題も指摘されました。
高梨滋雄弁護士は「患者側が安全な医療機関を見極める目を持つことも重要なので、そのための情報提供に努めていくことが欠かせない」と話していました。

3月31日 17時57分　NHK NEWS WEB