医薬品の副作用発生確率、１千万人ＤＢで算出へ

読売新聞 4月4日(木)17時35分配信

読売新聞

　医薬品の副作用の発生状況を的確にとらえようと、厚生労働省は今年度から、患者情報のデータベース化に取り組む。

　薬の種類を問わず全国１０医療機関から１０００万人分の情報を集め、副作用の発生確率を算出して安全対策に生かすのが狙いだ。

　データベースには、東京大、香川大、九州大などが参加し、電子カルテから薬の処方や患者の症状、検査結果の情報を集める。

　同省は５日から、医師や薬剤師で作る検討会で情報の管理方法などの協議を行い、夏ごろ、すでにシステムの構築を終えた東大から運用を始める。２０１５年度までにのべ１０００万人分の情報を集める方針だ。

　情報は個人を特定できないように加工したうえで、厚労省所管の医薬品医療機器総合機構などが、薬を投与した場合としていない場合で異常行動の発生頻度を比べたり、二つの薬について副作用の発生確率を比べたりする。

最終更新:4月4日(木)17時35分